森のそばに宿を開き、宿泊者と木を植える。その企画を、地域に根づく仕事へ育てるには何が必要でしょうか。苗を育てる人、土地に関わる人、食材を届ける人とのつながりまで見ていくと、植樹の写真だけでは分からない事業の輪郭が現れます。
ルワンダのWilderness Bisate Lodge（ビサテ・ロッジ）は、Volcanoes National Parkに隣接する土地にある宿泊施設です。公式案内では6棟の森林ヴィラを紹介し、ルワンダの王室文化を参照した設計、周辺の自然体験、再植林の活動を結びつけています。[1] 一般的なキャビンチェーンではなく、野生動物観光と保全に関わるロッジの事例として読んでいきます。
公園の隣に、滞在と森林再生の場をつくる
公式の説明では、Bisateは国立公園そのものではなく、その隣の民有地を保全・再植林のために管理する取り組みです。宿泊収入の一部が活動を支え、宿泊者は在来樹種の苗を植える機会を持つとしています。[1] 動物観察の舞台となる公園の隣で、宿泊と森林づくりを組み合わせています。
運営者の2022年の発表では、敷地の苗畑で種から苗を育て、地域の協同組合や住民が植林を手伝う仕組みを説明しています。地域側が所有・運営する苗畑への支援や、農業に役立つ樹木の苗の供給にも触れています。[2] 来訪者が一本植える時間の外側に、育苗と管理を担う仕事があります。
地域との窓口は、土地を取得するときから
この事例は、事業者の発信以外にも記録があります。世界銀行の2023年「Rwanda Economic Update」は、自然を基盤とする観光を特集し、Bisateを地域への便益の事例として取り上げています。そこでは、土地を売却した住民がTuzamuraneという協同組合を形成し、土地取引だけでなく、その後の雇用や調達について民間事業者と関わる窓口になったと紹介されています。[3]
運営者の説明も、同協同組合を通じた雇用、工芸品や生鮮品の調達、再植林の作業を挙げています。[2] 世界銀行の事例欄には、土地代の支払い、建設時の地域の資材・サービス購入、一時雇用や継続雇用という複数の経路が記されています。[3] 「地域貢献」という一語の中身を、取引と仕事に分けて見ることができます。
ただし、世界銀行の欄は過去の事業資料を引用した歴史的な記録です。そこでの人数や支払額を、現在の年間実績として使うことはできません。協同組合が担っていると紹介されているのは、雇用や調達などの窓口です。ロッジの共同所有や一定割合の利益配分については、今回参照した資料では確認できません。
木を植えた先の変化を、どう読むか
2022年の発表には植林数や動物の確認例もありますが、これらは運営者による当時の報告です。[2] 植えた本数は、現在生きている木の数とは異なります。動物が一度確認されたことも、個体数が回復した証明と同じではありません。森林再生を評価するなら、どんな樹種が育ち、どのような植生や生きものの変化が続いているかを見たいところです。
育苗、植林、地域調達の仕組みは、日本の取り組みにも参考になります。一方、生物多様性の変化がこの事業によって生じたのか、旅行者の移動なども含めた環境負荷がどう変わったのかを知るには、さらに調査データが必要です。
森業で考えたいのは、体験の後に残る仕事
編集部として日本の森の事業に生かしたいのは、宿泊者向けの体験と、地域側の継続的な仕事を同時に考えることです。植樹イベントなら、苗の調達、植える場所の合意、獣害への対応、その後の手入れを誰が担うのか。宿なら、建設時だけでなく、日々の食材や修繕をどこから調達するのか。始める前に整理したい項目が見えてきます。
詳しくは木を植えるだけで終わらない、森の回復と、森の宿と、地域に残るお金の流れへ。地域の代表者を一人決めて話せば十分というわけでもありません。関係する人の違いを確かめ、役割と対価を具体的にしていくことが、長く続く取り組みの入口になります。
出典・参考資料
Wilderness「Wilderness Bisate Lodge, Rwanda」。確認日：2026年11月9日。
Wilderness「Wilderness Bisate’s Reforestation Programme in Rwanda, Records Milestone 70 000 Trees Planted（2022年6月13日）」。確認日：2026年11月9日。
World Bank「Rwanda Economic Update, Edition No. 20: Making the Most of Nature Based Tourism in Rwanda（2023年2月、Box 3.2、本文33ページ）」。確認日：2026年11月9日。
