苗木を手に、土に穴を掘る。森づくりと聞くと、そんな一日を思い浮かべるかもしれません。自分が植えた木の成長を見に行く楽しみも、たしかにあります。
ただ、森の再生を研究する人たちが見ているのは、その日の植樹本数だけではありません。その土地にはどんな森があり、いま何が育ち、なぜ育ちにくくなっているのか。そこから考えると、「苗木を植える」以外にも、できる仕事が見えてきます。
冒頭の図：研究と林野庁指針をもとに編集部作成。方法の優劣や実施順序を示すものではない。
木を植えない森づくりもある
自然更新とは、種子が運ばれたり、切り株から芽が出たりして、次の世代の木が育つこと。これを生かしながら、回復を妨げる要因を取り除く方法は、補助的な自然更新とも呼ばれます。
2017年に発表された研究は、熱帯林の再生を扱う133研究を統合しました。降水量や再生からの経過時間などを考慮した分析で、自然更新の方が、植栽などによる積極的な再生よりも、調べた生物多様性と植生構造の指標で参照林に近い傾向を示しています。［1］
これは「何もしない方が、どこでもよい」という意味ではありません。研究対象は熱帯林で、土地の傷み方も周囲の環境もさまざまです。苗木が必要な場所と、芽生えを守る方がよい場所を分けて考えるための知見として読むのが適切です。
地図には見える可能性も、現地で確かめる
2024年の研究では、熱帯の国々や森林バイオームを対象に、森林が自然に戻った場所のデータから再生の可能性を推定しました。その面積は約2億1,500万ヘクタール。ただし、これは回復した実績ではなく、生物物理的な条件から求めたモデル上の可能性です。［2］
その土地を誰が使っているか、再び伐開されるおそれがないか、火や家畜の影響を抑えられるか。こうした条件が整わなければ、地図上の可能性は森の回復につながりません。研究でも、必要な管理は地域の条件と関係者の目標に合わせて決めるべきだとされています。［2］
企業が再生を支える場合も、候補地の広さだけで判断するのは早計でしょう。たとえば現地の担当者に、「ここでは、木が戻るのを何が妨げていますか」と聞いてみる。その答えが、苗木の購入よりも先に必要な仕事を教えてくれるはずです。
緑が戻る速さと、森が戻る速さは違う
若い木が育ち、上から見れば緑になった。その時点で、昔の森と同じになったと言えるでしょうか。
Poorterらは、熱帯の77地点において、二次林の回復を12の指標から調べました。参照した老齢林の値の90％に達するまでの推定時間は、土壌では10年未満、森林構造や種多様性では25〜60年、バイオマスや種の構成では120年を超えるなど、指標によって大きく違いました。［3］
この数字は、日本の森の再生年数を予測するものではありません。また、「種数が戻る」ことと「以前と同じ種が戻る」ことも別です。研究が教えてくれるのは、森の回復には複数の時計がある、ということ。葉が茂った写真一枚では、その全部を確かめられないのです。
植樹後に訪れるなら、木の高さだけでなく、自然に生えてきた若木や、森の下の植生にも目を向けたいところです。どの変化を記録するかは、その場所の目標と調査のしやすさに合わせて選びます。
そもそも、木を増やしてよい場所なのか
森がない場所を、すべて森にする必要はありません。HollとBrancalionは2020年の論考で、もともとの草原やサバンナへの植栽が、その土地固有の生態系を損なうおそれを指摘しています。土地利用や住民の暮らしへの影響も含め、植える場所と目的をよく選ぶ必要があります。［4］
「木を植えた」という行為だけでは、環境への貢献を説明しきれない。これは、企業の森づくりにも大切な視点です。活動を伝えるときには、植えた本数とあわせて、その場所を選んだ理由や、何を回復させたいのかを書いてみる。読み手にも、事業の中身が伝わりやすくなります。
既に価値のある森を守ることと、失われた森を戻すことも、分けて考えたい仕事です。これから育てる森があるから、いまある森を失ってもよい、とは言えません。
日本の山では、目標も手入れも土地に合わせる
日本の山を考える際、熱帯の研究結果をそのまま当てはめるのは適切ではありません。気候や樹種、過去の利用、動物による食害などを現地で確かめる必要があります。
林野庁の「森林の生物多様性を高めるための林業経営の指針」は、面的な管理や施業、病虫獣害への対応などを扱い、目標を設定して活動と森林環境を継続的に確認する考え方を示しています。［5］
そこで、企業が森に関わる最初の打ち合わせでは、次のような確認を勧めます。ここからは、研究と指針を踏まえた編集部の実務的な提案です。
何を目指す場所か。木材生産、生きものの生息環境、地域の利用など、優先する目的を話し合う。
植える、自然更新を助ける、いまある森を守る。それぞれの方法を現地で比較する。
翌年以降、誰が手入れと記録を担うか。うまく育たない場合に対応できる予算も考える。
活動前の状態を残し、同じ場所・同じ季節で変化を見られるようにする。
植える日を入口にして、その後も通う理由をつくる。森が戻る途中の変化を、地域の人と一緒に見つけていく。その長い関わりにも、企業が支える価値があります。
参考文献・読み方
1. Crouzeilles, R. et al.（2017）Ecological restoration success is higher for natural regeneration than for active restoration in tropical forests. Science Advances, 3, e1701345. DOI: 10.1126/sciadv.1701345／抄録・研究情報。熱帯林の133研究のメタ分析。自然更新をすべての土地で優先すべきだという比較試験ではありません。
2. Williams, B. A. et al.（2024）Global potential for natural regeneration in deforested tropical regions. Nature, 636, 131–137. DOI: 10.1038/s41586-024-08106-4。熱帯の自然更新ポテンシャルを空間モデルで推定した研究。実現面積や事業収益の予測ではありません。
3. Poorter, L. et al.（2021）Multidimensional tropical forest recovery. Science, 374, 1370–1376. DOI: 10.1126/science.abh3629／抄録・研究情報。熱帯77地点の解析。記載した回復時間は論文抄録の推定値であり、全地点に共通する年数ではありません。
4. Holl, K. D. & Brancalion, P. H. S.（2020）Tree planting is not a simple solution. Science, 368, 580–581. DOI: 10.1126/science.aba8232。研究知見をもとにした論考であり、単一の植樹事業の実験結果ではありません。
5. 林野庁（2025年3月改定）森林の生物多様性を高めるための林業経営の指針／関連資料一覧。国内での目標設定・管理・モニタリングの参考資料。
資料確認日：2026年11月8日。本文は資料をもとに編集部が構成・執筆し、原文の長文転載は行っていません。
