新しいオフィスを木造にしたい。その理由を社内で説明するとき、「木造だから環境にいい」という一言では、少し物足りなく感じるかもしれません。どの建物と、何を比べて、どれくらい違うのでしょうか。
木を使う価値を確かめるには、建物ができる前から、使い終えたあとまでを見渡す方法があります。ライフサイクルアセスメント、略してLCAです。なかでも温室効果ガスに注目する評価を手がかりに、比較するときの読みどころを整理します。
建設時だけでなく、建物の一生を見る
林野庁の「建築物への木材利用に係る評価ガイダンス」は、資材の製造や運搬、施工に加え、使用中の維持管理、運用、最終的な解体や処理までを区分して、温室効果ガス排出を捉える考え方を示しています。建設時の材料だけを見た値と、使用中まで含めた値では、比較している範囲が違います。[1]
木材でも、伐り出してから製品になるまでに、製造や輸送などの工程があります。また、建物を使う間には、冷暖房などのエネルギー消費や、部材の補修・交換があります。「材料に木を使った」という情報だけでは、この全体の結果は分かりません。
評価資料を読む際は、まず何を対象に計算したのかを見てみましょう。資材製造から施工までなのか、使用・維持管理も含むのか、廃棄後の扱いまで想定しているのか。どこまで数えたかという境界は、数字と同じくらい大切です。[1][2]
比べるなら、同じ役割を果たす建物同士で
木材一トンと、別の材料一トンを比べても、それだけで建物としてどちらが低炭素かは決まりません。同じ重さで同じ機能を果たすとは限らないからです。比較する単位を「同じ用途・性能を満たす建物」や、その床面積にそろえるといった整理が必要になります。
建築分野の専門団体RICSのホールライフカーボン評価基準は、比較の際に、建物の種類や用途、求める性能、使用期間などの機能的な条件を整えるよう求めています。見た目や寸法が完全に同じである必要があるというより、果たす役割と前提が対応しているかを確かめる考え方です。[2]
仮に、短い使用期間で計算した案と、長期間使い続ける前提の案を並べれば、補修や運用に含める量も変わります。床面積当たりの値で示してあっても、想定期間や用途が違えば、そのまま比較できません。数字の小数点より先に、比較表の前提を読んでみてください。
木に蓄えた炭素と、排出を減らした量を分ける
木材には、木が成長する過程で取り込んだ炭素が含まれています。林野庁のガイダンスは、建築物の木材に蓄積される炭素を評価する考え方も扱っています。ただし、建物に蓄えた炭素量を、そのまま別の構造に比べて減らした排出量と呼ぶことはできません。[1]
前者は、材料の中にどれだけ炭素が存在するかという量。後者は、比較する案の排出量の差です。さらに、木材を使用後に再使用するのか、燃焼させるのかなど、建物の一生のどの段階でどう扱うかによって評価の見え方が変わります。[1][2]
「炭素を固定したので、建設時の排出はゼロ」と短絡させず、どの計算ルールで、どの時点の量を示したかを併記したいところです。使い終えたあとの再利用による便益などを見込む場合も、RICSの基準では建物の評価範囲内の数値と区別して扱います。将来の見込みを、現在の確定した削減実績に混ぜないためです。[2]
計算結果は、入力した条件にも左右される
日本には、建築物のホールライフカーボンを算定するツール「J-CAT」も公開されています。設計や資材の情報を使って建物全体を検討するための仕組みですが、ツールがあるだけで、手元の建築案の排出量が自動的に確定するわけではありません。[3]
資材の種類と量、製造条件、輸送、運用、部材交換、解体後のシナリオなど、計算には入力や仮定が伴います。RICSの基準も、データの質や想定、評価の不確かさを扱っています。設計初期の概算と、製品や施工条件が決まった後の算定では、確かさに違いが出ます。[2]
企業が結果を発信するときは、計算日、対象範囲、比較対象、主な仮定を添えると、数字の意味が伝わりやすくなります。見積もりの段階なら、そのことが分かる表現にする。将来の材料や工法が変わったときに、どの前提を見直せばよいかも追いやすくなります。
炭素の比較から、木を使う理由を広げる
LCAという言葉は、温室効果ガスだけの評価と同義ではありません。この記事で扱ったのは、主に建物のライフサイクルを通した炭素の評価です。その数値だけで、生物多様性への影響や、地域との関係まで説明したことにはなりません。
木造を選ぶ理由を考えるときは、炭素の評価を丁寧に行いながら、木の出所や森林管理、使い続けるための設計などを別の問いとして持つと、判断が具体的になります。「環境によい」を一つの言葉で済ませず、自分たちは何を確かめ、何を大切にするのか。木材利用と企業の取組を結び付けたい方は、森業共創研究所にご相談ください。
出典・参考資料
林野庁（2024（同年12月一部改訂））。建築物への木材利用に係る評価ガイダンス（本文）。第II章のカーボンニュートラルへの貢献、PDF p.14～、GHG排出・炭素貯蔵の評価。確認日：2026-11-08。
Royal Institution of Chartered Surveyors (RICS)（2023／Version 3: 2024）。Whole life carbon assessment for the built environment, 2nd edition, Version 3。§4.1–4.2、§4.6–4.11、§6.2.3–6.2.4（PDF p.135）。確認日：2026-11-08。
住宅・建築SDGs推進センター（IBECs）（2026年更新情報あり）。建築物ホールライフカーボン算定ツール（J-CAT）。概要、使用登録、2026年8月訂正案内。確認日：2026-11-08。
